国連工業開発機関（UNIDO）が、当社の乾燥地節水型農業技術について 開発途上国へ移転可能な環境・エネルギー関連技術として取材に来社
2015.10.13
(PDF版は、こちら)
（株）鳥取再資源化研究所（本社：鳥取県、代表取締役：竹内 義章、以下「当社」）は、10月9日、国際連合工業開発機関（UNIDO）より、開発途上国へ移転可能な環境・エネルギー関連技術の情報提供を目的とした取材を受け、当社製品「ポーラスα」を活用した節水型農業技術（※１）についての紹介を行いました。
UNIDOは国際連合の専門機関のひとつで、開発途上国や市場経済移行国において包摂的で持続可能な産業開発（Inclusive and Sustainable Industrial Development）を促進し、これらの国々の持続的な経済の発展を支援する機関です。UNIDOの東京事務所では技術移転を促進する事業の一環として、開発途上国へ移転可能な環境・エネルギー関連技術に関する情報をウェブサイト上で提供しています。
（http://www.unido.or.jp/activities/technology_transfer/technology_db/）
当社代表取締役・竹内へのインタビューの様子
今般の取材は、当社製品「ポーラスα」を活用した節水型農業技術が、途上国に移転可能な優れた技術として紹介され、撮影取材を受けることになったものです。当社製品や工場のほか、当社が実施しているモロッコでの事業についても紹介をいたしました。
取材内容はビデオとして取りまとめられ、11月以降に公開される予定です。当社ウェブサイトでも公開を予定しています。
当社はこれまでも、鳥取県の事業やJICA（国際協力機構）のモロッコにおける普及・実証事業（※２）を始めとして、開発途上国における技術利用の可能性を現地にて調査・検討してきています。今後も、UNIDOを始めとする公的機関・国際機関のネットワークも活用しつつ、当社技術を必要としている開発途上国での活用とそれによる社会課題の解決を目指してまいります。
※１：「ポーラスα」を活用した乾燥地農業技術については、こちら。
https://www.t-rrl.jp/applications/soil/
※２：モロッコにおけるJICA普及・実証事業については、こちら。
https://www.t-rrl.jp/2015/09/jicamorocco20150910/
本件に関するお問い合わせ：株式会社鳥取再資源化研究所 上井
TEL 0858-49-6230 FAX 0858-49-6288 e-mail: kamii@t-rrl.jp
以下の当社ウェブサイトからもお問い合わせいただけます。
https://www.t-rrl.jp/contact/